世界屈指のEスポーツリーグである「Call of Duty League（CDL）」の財政状況において、かつての華やかな高額契約の時代から、選手が自ら移籍金を負担せざるを得ないほどの「冷え込み」が起きていることが、Esports Insiderの報道などにより明らかとなりました。

かつては一部のスター選手に対して最高150万ドル（約2億3,000万円）もの複数年契約が提示されていたCDLですが、現在の市場は当時とは比較にならないほどシビアな現実に直面しています。

2,000ドルの移籍金を「選手が自腹」で支払う現状

現在のリーグの冷え込みを象徴する出来事として、ある「コール オブ デューティ（CoD）」のプロ選手が、他チームへの移籍を果たすために、バイアウト（契約解除・移籍金）に必要な2,000ドル（約31万円）をチームの代わりに「自腹で支払った」という事例が報じられました。

かつての数億円規模のマネーが動いていた時代から見れば、2,000ドルという金額は少額かもしれません。しかし、現在のeスポーツチームの多くがそのわずかな移籍金すら捻出できない、あるいは投資を極限まで抑えているという、経済的停滞期のリアルな現状を浮き彫りにしています。

背景にある「フランチャイズ制」の限界と規約変更

CDLは元々、北米のプロスポーツ（NBAやNFLなど）をモデルにした「地域密着型のフランチャイズ制」を採用し、各チームはリーグ参入のために2,500万ドル（約38億円）とも言われる莫大な加盟料を支払う、あるいは支払う約束をしていました。

しかし、この持続不可能とも言える高コスト構造はすぐに限界を迎え、リーグを運営するActivision Blizzardは方針転換を余儀なくされました。同社はチーム側の負担を軽減するため、未払いの加盟料の免除や、大会のデジタルアイテム（ゲームスキンなど）の売上をチームに還元するなどの救済措置を講じています。

この規約変更により、リーグとチームのパワーバランスや経済的なエコシステムは、ここ1、2年で劇的に変化することとなりました。

求められる「適正価格」へのリセット

かつてベンチャーキャピタルなどの莫大な投資資金を背景に膨れ上がったeスポーツ・バブルは崩壊し、現在のCDL並びにeスポーツ業界全体は、健全な独立採算に向けた過渡期にあります。

選手の年俸暴落や、チームの資金難というニュースは一見すると業界の衰退に見えますが、専門家の間では「持続不可能なハイパーインフレ状態から、実態に見合った適正価格へとリセットされているプロセスである」という見方も強まっています。

かつての熱狂が去った今、CDLとその所属チームは、真に持続可能なビジネスモデルを構築できるかどうかの正念場を迎えています。

執筆：eスポーツニュースジャパン