5月18日、株式会社VARREL（VARREL）・株式会社ピーシーデポコーポレーション（PCデポコーポレーション）、京浜急行電鉄株式会社（京急電鉄）の三社協働による「横浜GGプロジェクト」発表記者会見が行われた。

会見にはVARREL・鈴木文雄氏（鈴木氏）、PCデポコーポレーション・野島隆久氏（野島氏）、京急電鉄・川俣幸宏氏（川俣氏）が登壇。各社の代表より、神奈川県、ならびに横浜エリアを主眼に置いたeスポーツ施策の取り組み内容が説明された。

神奈川県に集う三社がeスポーツ事業で地域創生

横浜GGプロジェクト（横浜GoogGameプロジェクト）の発足について、鈴木氏は「VARRELの活動拠点を横浜へ移した際、横浜地域に拠点を置くPCデポさんや京急電鉄さんと何かできないかと思い提案させていただいた」と説明。同社の活動実績と照らし合わせつつ、横浜GGプロジェクトと地域創生の関連性を主張し、eスポーツイベントの開催や、eスポーツイベントのパブリックビューイングについても企画中であると明かした。

鈴木氏に続き、PCデポコーポレーションと京急電鉄に関する取り組みについても説明が行われた。野島氏は自社が掲げる「デジタルパイロット構想」に基づき、「デジタルディバイド（情報格差）だけでなく、生活とデジタルの観点からあらゆる問題の解決を目指している」とし、「eスポーツを取り巻くさまざまな問題等もそれらに含まれている」と発言。そうした社会課題と向き合う一貫で、2023年夏季に「VASE eスポーツスクール 横浜」を開校すると発表した。同スクールでは『VALORANT』『FORTNITE』『Leage of Legends』の3タイトルを取り扱い、元プロゲーマーやeスポーツキャスターといった専門講師を招き、eスポーツの楽しみ方を中心にレクチャーする予定だと言う。

一方で京急電鉄の川俣市も同様、自社がスポーツツーリングの面で神奈川県の活性化に携わってきたとし、「昨今盛り上がりを見せるeスポーツでも同じことができないか」とコメント。京急沿線を改めてeスポーツの聖地とするべく、「横浜GGプロジェクトを通して電鉄会社のポテンシャルを発揮したい」という考えを表した。

なお、記者発表会で提示された横浜GGプロジェクトの活動指針は以下の通り。地域経済の活性化を筆頭に、雇用創出、eスポーツ団体および選手陣の支援、eスポーツイベントの定常開催などが挙げられている。実現の可否や具体的な工程などは未知数な部分はあるものの、三社の代表は「実現について前向きに検討している」と熱のこもった姿勢を見せた。

1.駅構内等を活用したeスポーツ複合拠点開設(ゲーミング拠点、教室、デジタルライフサポートなど)
2.地域交流拠点を活用した高齢者向け体験会の開催、eスポーツ学童施設などの開業
3.高齢者、障がい者を含む雇用の創出
4.部活動支援を通じた市場拡大、優秀な選手の発掘育成
5.地域セミナーの共同開催 (eスポーツとの正しい向き合い方など)
6.eスポーツを活用した引きこもり支援事業
7.eスポーツを活用した地域コミュニティの拡充
8.選手や選手を目指す若者向けゲーミングハウス(シェアハウス)の設置
9.選手のセカンドキャリア支援
10.プラットフォーム参画企業の拡充
11.横濱ゲートタワーに開設予定のeスポーツ拠点、スクールを活用した活性化企画の実施
12.京急沿線eスポーツ大会(カップ戦、リーグ戦)の共同開催、沿線広域連携

取材・執筆：eスポーツニュースジャパン編集部/龍田